前書きなど

はしがき
　「専門演習の紹介―ワーク・ライフ・バランスの世界へようこそ―」，2021年に，青山学院大学のオンラインオープンキャンパスのために，このようなタイトルのゼミ動画を作成した。慣れない動画編集に挑戦した日々を，今でも鮮明に覚えている。あれから， 3 年の月日が流れて，ワーク・ライフ・バランスに関する書物を世に送り出すことができる。感慨深いものがある。
　2007年12月，「仕事と生活の調和（ワーク・ライフ・バランス）憲章」と「仕事と生活の調和推進のための行動指針」が策定され，官民が一体となってワーク・ライフ・バランス社会の実現がめざされるようになった。それ以降，ワーク・ライフ・バランスに関する多くのメッセージが，国から国民に送られるようになった。ワーク・ライフ・バランスという言葉も日本社会に徐々に浸透していき，持続可能な社会を構築していくうえでは，欠かすことができないキーワードの1 つになってきている。評価すべきことである。
　しかし，ワーク・ライフ・バランス社会の実現に少しずつ近づいてはいるものの，その達成にはまだまだ程遠い状況があるということも事実である。なぜならば，ワーク・ライフ・バランスは，すべての働く人々を対象としているはずなのに，その対象は，子育てや介護（とくに子育て）を担う人に限定される傾向にあるからである。すべての働く人々へと対象を広げていくためには，子育てや介護に加えて，生涯学習にとって重要な要素である学習活動・地域活動・ボランティア活動を充実させていく必要がある。すべての働く人々のワーク・ライフ・バランスの実現をめざしていくためには，生涯学習はきわめて重要な役割を果たす。ワーク・ライフ・バランスという概念に目を向けはじめた頃から，ずっと思っていることである。そんな思いから，『ワーク・ライフ・バランスと生涯学習―すべての働く人々のために―』というタイトルが固まっていった。もっと魅力的なタイトルにしたほうがいいのではと，思いめぐらすこともあった。しかし，もともと考えていたことやずっと考えていたことをシンプルかつダイレクトに表現することは，最も重要であると思いを固めた。
　本書は，主にワーク・ライフ・バランスについて学ぶ大学生・大学院生や生涯学習の関係者を対象としているが，企業のワーク・ライフ・バランスやダイバーシティ＆インクルージョンを担う方々にとっても，関心をもっていただける内容となっている。後者の方々には，実践において参考になる情報の宝庫となっている補論の「実社会のリアルな実態や課題」も読んでいただきたい。さらに，昨今，高等学校家庭科において，ワーク・ライフ・バランスが取り上げられていることをふまえ，その科目を担当する教員の方々にも読んでいただきたいと考えている。授業のリアクションペーパーを通じて，高等学校家庭科の授業で，ワーク・ライフ・バランスについて学んだという大学生が増えていると感じることがある。高等学校学習指導要領（平成30年告示）解説のなかで，ワーク・ライフ・バランスを図ることの重要性について示されており，そのような背景があるのだろう。社会環境の変化のなかで，高等学校家庭科の内容も随分と大きな変化を遂げている。これまで軽視されてきたワークが、注目されるようになってきているのである。
　本書には，タイトルに込めた思いがもう1 つある。本書が，ワーク・ライフ・バランスと生涯学習の架け橋となることである。ワーク・ライフ・バランスに興味・関心をおもちの方には，生涯学習にも興味・関心をもっていただきたい。そして，生涯学習に興味・関心をおもちの方には，ワーク・ライフ・バランスにも興味・関心をもっていただきたい。本書が，ワーク・ライフ・バランスと生涯学習の架け橋のような存在になれば，それは喜ばしいことである。

あとがき
　本書は，著者のこれまでの研究成果がもとになっている。ただし，ワーク・ライフ・バランスをとりまく状況は，著しく変化している。その変化をきちんと捉えて，これまでの研究成果に大幅な加筆・修正を行った。ここで，本書のもとになった論文を紹介しておく。
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序章：書き下ろし
第 1 章：「 キャリア開発の概念とその展開―企業内教育の一環として―」『産業教
育学研究』第26巻第2 号，1996，pp.8-15.
第 2 章：「 キャリア発達理論の生成とその展開―キャリア開発との関連で―」『生
涯学習・社会教育学研究』（東京大学大学院教育学研究科生涯教育計画
講座社会教育学研究室）第20号，1996，pp.61-70.
第 3 章：「 ワーク・ライフ・バランスの概念とその展開―ワーク・ライフ・バラ
ンス施策を中心として―」『教育研究』（青山学院大学教育学会紀要）第
53号，2009，pp.197-211.
第4 章：「 ワーク・ライフ・バランスの取組に関する考察―大企業を中心として
―」『生涯学習・社会教育研究ジャーナル』第3 号，2009，pp.1-15.
第5 章：「 ワーク・ライフ・バランス施策の検証―育児休業制度と育児休業取得
率の観点から―」『教育研究』（青山学院大学教育学会紀要）第54号，
2010，pp.185-198.
終章：書き下ろし
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　長い道のりを経て，やっとここまでたどり着くことができた。ワーク・ライフ・バランスも生涯学習も，とにかく範囲が広い。大海原で釣りをしているような感じで，掴みどころがなく，途方に暮れることも多々あった。こうして1冊の本としてまとめあげたことが，次の段階に進んでいくための貴重な一歩になると確信している。
　とはいえ，多くの課題も残されている。すべての働く人々のなかには，ひとり親世帯，しょうがいのある方々，性的マイノリティーの方々，外国籍の方々，専業主婦／主夫の方々なども含まれる。上述した多様な人々のワーク・ライフ・バランスについて，もっと目を向けていく必要がある。さらに，ワークから切り離されている状態にある若年無業者などには，ことさら目を向けていく必要がある。本書では，すべての働く人々へと対象を広げていくために，生活の多様性を重視してきたが，今後の研究においては，人の多様性も意識したものでなければならないと考えている。
　ワーク・ライフ・バランスをとりまく状況の著しい変化に関しては，先に述べたとおりである。この著しい変化について，ここで示しておかなければならないことがある。2024年5 月24日，国会で審議されていた次世代育成支援対策推進法と育児・介護休業法の1 部を改正する法律が，本書執筆後に成立したことである。したがって，第3 章第2 節と第5 章第5 節において述べた，「次世代育成支援対策推進法の10年間の延長」「男性の育児休業の数値目標設定や公表義務」「テレワークの追加など」に関することは，予定ではなく確定ということになる。また，補論の「男性の育児休業」は，2024年の育児・介護休業法改正前に執筆されたものであることも，ここで明記しておきたい。目まぐるしく変わる制度を目の当たりにして，いかに重要なテーマに取り組んでいるのか，今，改めて考えさせられているところである。
　本書は，多くの方々の支援によって完成した。今後も，まだまだ研究は続いてゆくが，これまで著者の研究活動を支えてくださったすべての方々に，感謝の気持ちを伝えたい。