版元ドットコム

探せる、使える、本の情報

文芸 新書 社会一般 資格・試験 ビジネス スポーツ・健康 趣味・実用 ゲーム 芸能・タレント テレビ・映画化 芸術 哲学・宗教 歴史・地理 社会科学 教育 自然科学 医学 工業・工学 コンピュータ 語学・辞事典 学参 児童図書 ヤングアダルト 全集 文庫 コミック文庫 コミックス(欠番扱) コミックス(雑誌扱) コミックス(書籍) コミックス(廉価版) ムック 雑誌 増刊 別冊
希望のコミューン 布野修司(著/文) - 悟空出版
..
【利用不可】

書店員向け情報 HELP

希望のコミューン (キボウノコミューン) 新・都市の論理 (シントシノロンリ)

社会一般
このエントリーをはてなブックマークに追加
発行:悟空出版
四六判
432ページ
定価 2,700円+税
ISBN
978-4-908117-86-2   COPY
ISBN 13
9784908117862   COPY
ISBN 10h
4-908117-86-1   COPY
ISBN 10
4908117861   COPY
出版者記号
908117   COPY
Cコード
C0030  
0:一般 0:単行本 30:社会科学総記
出版社在庫情報
不明
初版年月日
2024年9月
書店発売日
登録日
2024年6月23日
最終更新日
2024年8月27日
このエントリーをはてなブックマークに追加

紹介

山本理顕氏(建築家、2024年プリツカー賞受賞)推薦!

衰退してゆく日本経済と社会に必要なのは、地域社会と住民が一体となった「都市コミューン」である!
「都市と人の再構築」を学・民・官の精鋭が検証し、これからの在り方を提言する!

個人や家庭よりも大きく、国家や行政よりも小さい集合体が地域コミュニティである。
なぜ、コミューン(更には、コミュニティ)が必要なのか?
学者からの視点で捉えた「理論と論理」、民間企業の立場から「これから必要になる交通インフラ」、政治と行政の両面から「実体験を踏まえた現状と施策」を考察する。
三者三様の立場と視点で見据える「今、そして、これからの日本」についての(様々な事例をも含む)論考は、「都市計画」「地域社会の活性」という問題に直面している人にとって必読である!

目次

序── 布野修司

都市コミューンの論理 ── 布野修司
第1章 都市コミューンの原型/第2章 縮退する日本─自治なき自治体/第3章 都市コミューンの基本原理

移動の未来 都市コミューンのインフラストラクチャー 移動 交通 流通 輸送 供給 情報 ICT ── 佐藤俊和
第1章 乗換案内/第2章 MaaS(Mobility as a Service)/第3章 AIと移動/第4章 DX&GXと未来社会

創意工夫の地方自治 ── 森民夫
第1章 地方分権改革と都市コミューン/第2章 四つのパワーにより創意工夫した長岡市の施策の実例

都市コミューンのための七つの指針」に対応した優れた施策 ── 森民夫
1 オートノミーAutonomy(自治・自立・自律)の原則/2 経済の地域内循環/3 再生エネルギーによる自給自足/4 都市
オペレーティング・システムOS─デジタル・インフラストラクチャーの確立/5 共助・相互扶助のシステム構築/6 シェア
ハウス・コーポラティブハウス・オートノマスハウスの原則/7 多様な都市ネットワークの構築

結 残された時間は長くはない ── 佐藤俊和

著者プロフィール

布野修司  (フノシュウジ)  (著/文

布野修司(ふの しゅうじ):日本建築学会名誉会員
1949年、松江市(島根県)生まれ。1972年、東京大学工学部建築学科卒業。
工学博士(東京大学)。建築計画学、地域生活空間計画学専攻。
東京大学工学研究科博士課程中途退学。東京大学助手、東洋大学講師・助教授、京都大学助教授、滋賀県立大学教授、副学長・理事、日本大学特任教授。
日本建築学会副会長、『建築雑誌』編集委員長、建築計画委員会委員長など歴任。

森民夫  (モリタミオ)  (著/文

森民夫(もり たみお):前・長岡市長、元・全国市長会長
1949年、長岡(新潟県)生まれ。1972年、東京大学工学部建築学科卒業。
1975年建設省入省。1997年建設省を退官。1999年長岡市長当選。2009年、全国市長会長(第28代)就任。2011年4選。2015年5選。

佐藤俊和  (サトウトシカズ)  (著/文

佐藤俊和(さとう としかず):ジョルダン(株)代表取締役
1949年、白河市(福島県)生まれ。1972年、東京大学工学部化学工学科卒業。1976年、同大学院卒業。
ジョルダン(株)代表取締役。「エス・ジー株式会社」を経て、1979年にソフトウエア開発企業「ジョルダン情報サービス(現・ジョルダン)」設立、代表取締役社長に就任

上記内容は本書刊行時のものです。