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なぜドイツではエネルギーシフトが進むのか 田口 理穂(著/文) - 学芸出版社
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なぜドイツではエネルギーシフトが進むのか (ナゼドイツデハエネルギーシフトガススムノカ)

自然科学
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発行:学芸出版社
四六判
208ページ
定価 2,000円+税
ISBN
978-4-7615-2603-0   COPY
ISBN 13
9784761526030   COPY
ISBN 10h
4-7615-2603-3   COPY
ISBN 10
4761526033   COPY
出版者記号
7615   COPY
Cコード
C0031  
0:一般 0:単行本 31:政治-含む国防軍事
出版社在庫情報
不明
書店発売日
登録日
2015年9月1日
最終更新日
2015年8月27日
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書評掲載情報

2015-10-04 朝日新聞
評者: 諸富徹(京都大学教授・経済学)
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紹介

国民の総意により脱原発を宣言したドイツ。再生可能エネルギーが電力消費量の約3割を占めるまでに普及しているのはなぜか。それは人々の環境意識が高いだけでなく、投資が報われる仕組みや法制度が支えている。市民、企業、行政がどんな取り組みをしているのか、ドイツ・ハノーファー在住の著者が、市民目線で最前線を紹介する。

目次

はじめに
1章 ドイツ再生可能エネルギーの今
1-1 エネルギーシフトを進めてきたドイツ
1-2 ドイツと日本、ここが違う
1-3 まずは省エネから始める
コラム1 子どものときから省エネを身近に感じる教育

2章 エコ建築で電力消費を減らす
2-1 パッシブハウスは未来建築
1 公共施設をエコ仕様に
2 廃校がエコ改修で新しい形のコミュニティに
2-2 エネルギー消費を抑えた住宅地開発
1 欧州最大のゼロエミッション住宅地──ゼロ・エ・パーク
2 欧州初。3千戸規模の低エネルギー住宅地──クロンスベルク
コラム2 時代を先取りした省エネモデルハウス

3章 再生可能エネルギーは未来産業
3-1 市民が主体的に組織をつくる
1 エネルギー協同組合大国ドイツ
2 市民が発電に参加する――レアテ・ゼーンデ・エネルギー協同組合
3 送電線も地域暖房も自分たちで──フェルトハイム
4 社員が主導。社屋のソーラー発電――フォルクスワーゲンのエムデン工場
3-2 自治体のサポートによる事業展開
1 地域交通網が率先するエネルギーシフト──ウーストラ社
2 自治体エネルギー政策の実行部隊──ハノーファー電力公社「エネシティ」
3 省エネ指導に力点を置くエネルギー基金──プロクリマ
4 エネルギーコスト削減を細やかにサポート──気候保護エージェント
3-3 収益と持続性を両立する企業の取り組み
1 220の再エネ発電所を支援する──ナチュアシュトローム
2 技術力と独自路線で勝負する風力発電メーカー──エネルコン
3 再生可能エネルギーでCSR活動──ドイツ鉄道
4 木造パッシブハウスでマイホームを──カル・クラッシック・ハウス社
3-4 市民がつくった電力会社──シェーナウ電力会社
コラム3 市民プロジェクトを支援するGLS銀行

4章 市民を行政が後押しする
4-1 行政主導によるエコなまちづくり
1 将来を見据えたハノーファー市の環境政策
2 エコモビリティを楽しむ
コラム4 自動車がなくても快適
4-2  再生可能エネルギーを推進するニーダーザクセン州

インタビュー 「州として反原発を表明」シュテファン・ヴェンツェル環境大臣

5章 ドイツのジレンマ
5-1 課題が山積する原発の終焉
5-2  これからが本番。ドイツのエネルギーシフト

インタビュー 「安全なエネルギーとは何か」ミランダ・シュラーズ教授
おわりに

著者プロフィール

田口 理穂  (タグチ リホ)  (著/文

ジャーナリスト、裁判所認定独日通訳。日本で新聞記者を経て、1996年よりドイツ在住。ライプニッツ・ハノーファー大学卒業、社会学修士。ドイツの環境政策を中心に、政治経済、生活全般について幅広く執筆。著書に『市民がつくった電力会社 ドイツ・シェーナウの草の根エネルギー革命』(大月書店)、共著に『「お手本の国」のウソ』『ニッポンの評判』(共に新潮新書)。

上記内容は本書刊行時のものです。