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図表でみる教育 OECDインディケータ(2024年版) 経済協力開発機構(OECD)(編著) - 明石書店
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図表でみる教育 OECDインディケータ(2024年版) (ズヒョウデミルキョウイクオーイーシーディーインディケータニセンニジュウヨネンバン)

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発行:明石書店
A4変形判
544ページ
並製
価格 8,600円+税
ISBN
978-4-7503-5864-2   COPY
ISBN 13
9784750358642   COPY
ISBN 10h
4-7503-5864-9   COPY
ISBN 10
4750358649   COPY
出版者記号
7503   COPY
Cコード
C0037  
0:一般 0:単行本 37:教育
出版社在庫情報
在庫あり
初版年月日
2024年12月25日
書店発売日
登録日
2024年11月14日
最終更新日
2025年1月31日
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紹介

OECDより毎年発表される国際教育指標。2024年版では、教育の公平性に焦点を当てて教育成果の格差を分析。労働市場に関する調査結果からは、教育の達成度が労働市場に与える影響について考察し、教育セクターと労働市場の連携強化の重要性を指摘する。

目次

 まえがき
 刊行にあたって
 利用にあたって
 要旨

特集:SDGs指標でみる教育における公平性

A章(Chapter A)教育機関の成果と教育・学習の効果
 インディケータA1:成人の学歴分布
 インディケータA2:若年者の就学及び就業状況
 インディケータA3:最終学歴別の就業状況
 インディケータA4:教育による所得の増加
 インディケータA5:成人の教育・訓練への参加状況
 インディケータA6:教育の社会的成果

B章(Chapter B)教育機会・在学・進学の状況
 インディケータB1:幼児教育
 インディケータB2:初等教育及び前期中等教育
 インディケータB3:後期中等教育普通プログラム及び職業プログラム
 インディケータB4:高等教育への進学機会と成果

C章(Chapter C)教育支出
 はじめに
 インディケータC1:在学者一人当たりの教育機関への支出
 インディケータC2:国内総生産(GDP)に対する教育機関への支出の割合
 インディケータC3:教育機関への支出の公私負担割合
 インディケータC4:政府の教育支出
 インディケータC5:高等教育機関の授業料と学生への公的補助
 インディケータC6:教育支出の使途別構成

D章(Chapter D)教員・学習環境・学校組織
 インディケータD2:教員一人当たり在学者数・学級規模・学校規模
 インディケータD3:教員と学校長の給与
 インディケータD4:教員の授業時間数及び勤務時間数
 インディケータD5:教員の構成と教員不足
 インディケータD6:教育制度への保護者と生徒の参加の仕組み

付録1 教育制度の特徴(教育関連の主要基礎データ)
付録2 主要な基本データ

 『図表でみる教育』出版への協力者


(日本語版注釈)
『図表でみる教育OECDインディケータ(2024年版)』については、インディケータD1の原著公表がなかったため、この指標については日本語版についても収録されていない。

前書きなど

まえがき

 各国政府は、教育制度の国際比較に対し、ますます関心を深めている。というのも、個々人の社会的・経済的可能性を広げ、学校教育の質の向上に向けた誘因を提供し、教育への需要の増大に応えるべく資源を動員できるような、有効な政策が求められているからである。こうした各国政府の関心に応えるため、経済協力開発機構(Organisation for Economic Co-operation and Development, OECD)教育局は、定量的で国際比較が可能なインディケータ(指標)の開発と分析を行い、それを『図表でみる教育OECDインディケータ』として毎年公表している。これらの指標は、OECDによる政策研究と合わせて、より効果的で公平な教育制度を構築しようとする各国政府の取り組みの一助となっている。また、『図表でみる教育OECDインディケータ』は、政府関係者にとどまらず、研究者にも詳細な分析の助けとなるようなデータを提供すること、そして一般市民が国際的な比較を通じて自国の教育制度に対する理解を深めるのに役立ててもらうことも目指している。

 (…後略…)

著者プロフィール

経済協力開発機構(OECD)  (ケイザイキョウリョクカイハツキコウオーイーシーディー)  (編著

経済協力開発機構(Organisation for Economic Co-operation and Development, OECD)は、より良い暮らしのためのより良い政策の構築に取り組む国際機関で、1961年に設立された。OECDは、政府、市民との協力のもと、実証に基づく国際基準を確立し、様々な社会・経済・環境問題に取り組んでいる。経済成長、雇用創出から、充実した教育の促進、税務分野における国際協調まで、データ整備と分析、経験・ベストプラクティスの共有、公共政策と国際基準の設定に関する助言を行うための、独自のフォーラムと知識の中核拠点を提供している。

上記内容は本書刊行時のものです。