税理士試験教科書財務諸表論理論編【2025年度版】 ネットスクール株式会社(著/文 | 編集) - ネットスクール出版 【利用可】
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税理士試験教科書財務諸表論理論編【2025年度版】
- 初版年月日
- 2024年12月7日
- 発売予定日
- 2024年12月11日
- 登録日
- 2024年10月3日
- 最終更新日
- 2024年11月22日
目次
本書で使用する略語や記号について
本書の構成・特長
講師からのメッセージ
ネットスクールの税理士WEB講座
税理士試験合格に向けた学習
ネットスクールWEB講座合格者の声
簿財一体型の学習法
今こそ税理士試験にチャレンジしよう！
税理士試験の２大特徴
基礎編
Chapter1 財務諸表論の基礎知識
Section1 企業会計の目的
Section2 静態論と動態論
Section3 収益費用アプローチと資産負債アプローチ
Section4 制度会計
Section5 会計公準
Section6 会計基準
Section7 真実性の原則
Section8 正規の簿記の原則
Section9 資本取引・損益取引区分の原則
Section10 明瞭性の原則
Section11 継続性の原則
Section12 保守主義の原則・単一性の原則
Section13 重要性の原則
Chapter2 財務諸表の全体構造
Section1 損益計算書
Section2 損益計算書の表示原則
Section3 貸借対照表
Section4 貸借対照表の表示原則
Section5 株主資本等変動計算書
Section6 損益計算書と貸借対照表および株主資本等変動計算書の関係
Section7 キャッシュ・フロー計算書
Chapter3 貸借対照表論
Section1 資産会計総論
Section2 資産の評価（1）取得原価主義
Section3 資産の評価（2）時価主義・割引現価主義
Section4 負債会計総論
Section5 純資産会計総論
Chapter4 損益計算書論
Section1 現金主義会計と発生主義会計
Section2 費用・収益の認識・測定基準
Chapter5 会社法開示制度
Section1 会社法の開示制度
Section2 計算書類の要旨の公告
Section3 附属明細書
Chapter6 注記事項等
Section1 会計方針の注記
Section2 会計方針の開示・会計上の変更・誤謬の訂正
Section3 貸借対照表等・損益計算書に関する注記
Section4 その他の注記
Section5 重要な後発事象に関する注記
Section6 財務諸表等規則にもとづく開示
応用編
Chapter1 貸借対照表の概要
Section1 貸借対照表の作成
Chapter2 金銭債権の評価
Section1 金銭債権の評価（貸倒引当金）
Chapter3 棚卸資産
Section1 棚卸資産の範囲と取得原価の決定
Section2 棚卸資産の評価方法
Section3 棚卸資産の貸借対照表価額の決定
Chapter4 金融商品
Section1 金融商品に関する会計基準の概要
Section2 金融資産・金融負債の評価の概要
Section3 有価証券の基礎知識
Section4 有価証券の期末評価
Section5 有価証券の減損処理
Chapter5 デリバティブ
Section1 デリバティブ
Section2 ヘッジ会計
Chapter6 有形固定資産
Section1 取得原価の決定
Section2 減価償却の手続き
Section3 会計上の見積りの変更、会計方針の変更
Section4 賃貸等不動産
Chapter7 リース会計
Section1 リース取引の概要
Chapter8 無形固定資産
Section1 のれん
Section2 研究開発費の会計処理
Section3 ソフトウェアの会計処理
Chapter9 減損会計
Section1 減損会計の必要性と基本的考え方
Section2 減損会計の流れと会計処理方法
Section3 資産のグルーピング
Chapter10 繰延資産
Section1 繰延資産の概要
Section2 繰延資産各論
Chapter11 負債会計
Section1 負債概説
Section2 引当金
Section3 資産除去債務
Chapter12 退職給付会計
Section1 退職給付会計の概要と基礎知識
Section2 差異の会計処理
Chapter13 純資産会計
Section1 純資産会計の基礎知識
Section2 株主資本項目の変動
Section3 自己株式
Section4 ストック・オプション
Chapter14 税効果会計
Section1 税効果会計の概要
Section2 会計上と税務上の差異
Chapter15 損益計算書の概要
Section1 損益計算書の表示区分
Chapter16 商品売買と収益の認識基準
Section1 仕入・売上の計上基準
Section2 収益の認識基準
Section3 収益認識に関する会計基準
Chapter17 外貨換算会計
Section1 外貨建取引の概要
Section2 外貨建有価証券の評価
Section3 為替予約
Chapter18 建設業会計
Section1 建設業会計における認識基準
Section2 収益認識に関する会計基準の適用
Section3 建設業会計の処理
Chapter19 連結財務諸表
Section1 連結会計の基礎知識
Section2 連結一般原則と連結子会社の範囲
Section3 連結基礎概念
Section4 持分法の基礎知識
Section5 包括利益と包括利益計算書
Section6 連結財務諸表における退職給付会計
Chapter20 組織再編
Section1 企業結合に関する会計基準の背景
Section2 企業結合の基本的な処理
Section3 合併
Section4 株式交換・株式移転
Section5 事業分離
Chapter21 キャッシュ・フロー計算書
Section1 キャッシュ・フロー計算書の概要
Section2 営業活動によるキャッシュ・フロー
Section3 投資活動・財務活動によるキャッシュ・フロー
索引
前書きなど
まえがき
本書を手にしたみなさんにとって大切なことは「まずは、いかにして税理士試験の会計科目（簿記論、財務諸表論）に合格していくか」ということではないでしょうか。
そこで、認識しておきたいのが、次の状況です。
・簿記論はほぼ100％計算問題であり、財務諸表論では50％が計算問題、残りの50％が理論問題で出題され、計算問題の内容は簿記論と財務諸表論で差がないこと
・これまで財務諸表論で出題されていた内容が突然簿記論で出題されるなど、片方だけの学習では網羅できない可能性があること
・計算問題を解くにも、理論的な背景（財務諸表論の理論部分）がわかっている方が有利なこと
・学習する際にも理論と計算を並行した方が頭には入りやすいこと
・財務諸表論の合格率は、平均すると20％弱と比較的高いこと
・仮に簿記論を落としても、財務諸表論さえ合格していれば、学習量的にみて税法に進めること
これらの状況を勘案すると、簿記論と財務諸表論は絶対に同時に学習した方がいい。1つの計算ミスで合否が入れ替わってしまう簿記論の試験のためだけに、1年かけて学習するのはリスクが大きすぎる。
このような判断から、簿記論・財務諸表論一体型の教科書及び問題集になっています。
さらに、本書はネットスクールが提供するWEB講座の採用教材にもなっていますので、独学で学習する方が授業を聴きたいと思ったときにも無駄になることなく活用いただけます。
また本書は、日商簿記3 ～ 2級の学習経験者がスムーズに学習し、合格してもらうために作られた本ですので、日商簿記3 ～ 2級の復習からはじまり、本試験のレベルまでを収載しています。
状況は我々が整えます。
みなさんは、この本で勇気を持って始め、本気で学んでみてください。
そうすれば、みなさん自身ばかりではなく、みなさんの周りの人たちをも幸せにできる、そんな人生が開けてきます。
さあ、この一歩、いま踏み出しましょう!
ネットスクール株式会社
代表 桑原 知之
- 旧版ISBN
-
9784781037929
上記内容は本書刊行時のものです。
