版元ドットコム

探せる、使える、本の情報

文芸 新書 社会一般 資格・試験 ビジネス スポーツ・健康 趣味・実用 ゲーム 芸能・タレント テレビ・映画化 芸術 哲学・宗教 歴史・地理 社会科学 教育 自然科学 医学 工業・工学 コンピュータ 語学・辞事典 学参 児童図書 ヤングアダルト 全集 文庫 コミック文庫 コミックス(欠番扱) コミックス(雑誌扱) コミックス(書籍) コミックス(廉価版) ムック 雑誌 増刊 別冊 ラノベ
在日台湾人の戦後史 呉 修竹(著) - 彩流社
.

在日台湾人の戦後史 呉 修竹回想録

発行:彩流社
A5判
縦215mm 横155mm 厚さ28mm
重さ 600g
374ページ
上製
定価 3,700円+税
ISBN
978-4-7791-2523-2
Cコード
C0021
一般 単行本 日本歴史
出版社在庫情報
在庫あり
初版年月日
2018年9月
書店発売日
登録日
2018年7月24日
このエントリーをはてなブックマークに追加

紹介

在日華僑社会における戦後政治運動、核心の証言!

戦後、在日華僑は日本、中国、台湾の揺れる国際関係
のなかで、板挟みの困難な立場に立たされてきた。
大陸、台湾の出身を問わず、北京か台湾かのいずれか
の支持を求められる状態は、
イデオロギーだけでなく、様々なファクターで
華僑社会の“分断”を働きかけた。

それにも拘わらず、未来への可能性を求めて活動し、
そして、ナショナル・アイデンティティを求めた
在日台湾人にとって、国民党も中国共産党も
“儚い夢”と化してしまった……。
戦後の日・中・台の歴史的関係を映す貴重な手がかり。

目次

【主な目次内容】

解説──ある在日台湾人の精神の軌跡

第一部 呉修竹回想録

まえがき

第一章 出自と学校生活

第二章 台湾学生連盟から華僑総会へ(1945~1947)

第三章 「波瀾の歳月」に向けて(1947~1951)

第四章 花岡事件と殉難者遺骨送還(1951~1955)

第五章 日本政府及び国民党との闘い(1955~1964)

第六章 通信社と貿易会社の体験(1964~1973)

第七章 台湾省民会の動向(1973~1981)

第八章 国民党分析と中共認識

結語

コラム(5編収録) 
1 留日華僑民主促進会と『華僑民報』

3 花岡事件と俘虜殉難者の遺骨送還運動

4 亜細亜通信社と中国通信社

5 台湾省民会と『台湾省民報』 ほか

第二部 呉修竹著作集(25編収録)

1「〈学び方〉の問題――文科の学生に與ふ(1)(2)」

2「べら棒な華僑への税金」

3「対日講和と中国の立場」

7「浜松収容所収容者の台湾強制送還に反対する抗議文」
                    (1955年)

8「興安丸の舞鶴出港不能に対する声明書」(1955年)

11「台湾を豊かな省に──帰国参観から感じたこと」

24「北京人民大会堂開催予定の〈座談会〉の発言原稿」ほか

第三部 呉修竹翻訳集(6編収録)

1「中国共産党中央委員劉少奇の『国際主義と民族主義を論ず』
   ――毛澤東はチトー化するか」
 
6 「認同から中国再認識へ」(原題「従認同到重新認識中国」)
                           ほか

・境界を越えた人生
       ──大叔父 呉修竹と大叔母 小林幸子(佐藤 円)

著者プロフィール

呉 修竹  (ゴ シュウチク)  (

ご・しゅうちく
1922年、台湾彰化生まれ。
1943年、中央大学法学部に入学
1946年、大学院に進学、翌年中退。
戦後、台湾学生連盟及び東京華僑連合会の幹部を経て、
東京華僑総会の理事として華僑運動の中核メンバー
として活躍。
1964-67年、亜細亜通信社常務取締役
1974年、台湾省民会理事兼事務局長
1977年、副会長担当
1981年、事務局長辞任まで機関誌『台湾省民報』編集担当
1989年、天安門事件後華僑総会離脱
1997年、57年ぶりに一時帰台
2015年9月、逝去。

何 義麟  (カ ギリン)  (

か・ぎりん
国立台北教育大学台湾文化研究所教授。
1962年、台湾花蓮生まれ。
1984年、東呉大学日本語学科卒業
1999年、東京大学大学院総合文化研究科学術博士取得。
著書に、
『二・二八事件――「台湾人」形成のエスノポリティクス』
(東京大学出版会、2003年、第20回大平正芳記念賞)、
『台湾現代史――二・二八事件をめぐる歴史の再記憶』
(平凡社、2014年)など。
論文に、
「戦後日本における台湾人華僑の苦悩
――国籍問題とそのアイデンティティの変容を中心にして」
『大原社会問題研究所雑誌』No.679(2015年5月)、
「GHQ占領期における在日台湾人の出版メディアと言説空間」
『《日本台湾学会報》第17号』(2015年9月)など。

上記内容は本書刊行時のものです。