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POSITIVE DEVIANCE(ポジティブデビアンス) リチャード・パスカル(著/文) - 東洋経済新報社
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POSITIVE DEVIANCE(ポジティブデビアンス) 学習する組織に進化する問題解決アプローチ

ビジネス
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A5変型判
408ページ
定価 2,600円+税
ISBN
978-4-492-53435-9   COPY
ISBN 13
9784492534359   COPY
ISBN 10h
4-492-53435-0   COPY
ISBN 10
4492534350   COPY
出版者記号
492   COPY
 
Cコード
C3034
専門 単行本 経営
出版社在庫情報
不明
書店発売日
登録日
2021年1月27日
最終更新日
2021年2月10日
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書評掲載情報

2021-04-18 産經新聞  朝刊

紹介

世界41カ国で実践!
SDGs時代の問題解決バイブル、待望の翻訳!

ポジティブデビアンス(PD)とは、同じコミュニティや組織などで、問題が発生している悪条件の現場のなかで良い結果を出している「逸脱者」です。このPDが成果を出したプロセスを問題解決につなげるのがPDアプローチです。

PDアプローチは、世界41ヶ国で、複雑で解決が困難な問題、たとえば子どもの栄養不良、学校の退学率、ウイルスの院内感染、新生児や母子保健、少女の人身売買などを解決するための手法として長年使われています。

最近では、本書でも、製薬メーカーのメルク、投資銀行のゴールドマン・サックスが事例として扱われているように、PDアプローチの導入で、現場主導で問題を解決し、現場がさらに自ら考える組織に進化することから、ビジネスの世界でも注目されています。

本書は、最難関課題を、予算をかけずに、短期間に解決に導いたさまざまな事例を取り上げ、PDアプローチについて解説しています。社会起業家、イノベーター、企業リーダー、政策立案者など、喫緊に解決するべき社会的問題やビジネスの問題を解決したいチェンジメーカーをワクワクさせる一冊です!

【付録】
・PDアプローチを実践するためのフィールドガイド
・日本語版オリジナルのビジネス視点の訳者解説

目次

第1章 あらゆる困難を乗り越えるポジティブな逸脱者を探せ!
第2章 目前に迫った危機が新たな機会を生み出す
第3章 慣習と伝統をいかに変化と調和させるか
第4章 どのようにして解決策を実行してもらうか
第5章 早い段階での勝利、浪費された利益
第6章 問題は解決されるまで本当に理解することができない
第7章 漸進的な学習プロセスが意図しない結果をもたらす
第8章 学習する組織のマネジメント
付 録 PDアプローチの基本的なフィールドガイド
訳者解説 PDのビジネスへの応用

著者プロフィール

リチャード・パスカル  (リチャード パスカル)  (著/文

リチャード・パスカル
Richard Pascale
ベストセラー作家、世界有数のビジネスコンサルタント、オックスフォード大学サイードビジネススクール・アソシエイトフェロー。スタンフォードビジネススクールに20年間在籍し、そのMBAプログラムで最も人気のあるコース「Organizational Survival(組織の生存戦略)」を指導した。

ジェリー・スターニン  (ジェリー スターニン)  (著/文

ジェリー・スターニン
Jerry Sternin
PDアプローチの生みの親。セーブ・ザ・チルドレンのディレクター、ハーバードビジネススクール学長補佐などを歴任。PDイニシアチブ創設者であり、同代表を務めた。2008年没。

モニーク・スターニン  (モニーク スターニン)  (著/文

モニーク・スターニン
Monique Sternin
セーブ・ザ・チルドレンのディレクター。PDイニシアチブ共同創設者であり、タフツ大学准教授を務める。

原田 勉  (ハラダ ツトム)  (翻訳

原田 勉(ハラダ ツトム)
神戸大学大学院経営学研究科教授
1967年京都府生まれ。スタンフォード大学よりPh.D.(経済学博士号)、神戸大学より博士(経営学)。神戸大学経営学部助教授、科学技術政策研究所客員研究官、INSEAD客員研究員、ハーバード大学フルブライト研究員を経て、2005年より現職。専攻は、経営戦略、技術マネジメントなど。大学での研究・教育に加え、企業の研修プログラムの企画なども精力的に行っている。主な著書に、『知識転換の経営学』『MBA戦略立案トレーニング』『OODA Management(ウーダ・マネジメント)』(以上、東洋経済新報社)、『汎用・専用技術の経済分析』(白桃書房)、Economics of an Innovation System(Routledge)など、訳書に、『OODA LOOP(ウーダ・ループ)』(東洋経済新報社)がある。

上記内容は本書刊行時のものです。